形見分けのルールを知ろう!

形見分けをする時期とは?

悲しい形見分け

身近な人が急逝したら、悲しみやつらい気持ちに向き合う間もなく、バタバタとさまざまな手続きをこなさないといけません。 仏式では四十九日、神式では五十日、キリスト教式では三十日を境にして、遺品整理を行い形見分けを行うことが多いだろう。

形見分けも宗旨、宗派、その土地独自に習慣や考え方が違うケースもあるので、必ず信頼できる目上の方や、寺院や神社、教会の方に確認をして手続きをすすめると、間違いがないでしょう。


相続人とはいえ、遺品整理におけるルールや習慣を考えずに強行してしまうと、贈与税などのトラブルに発展する場合があり、親族や親交の深い人たちの気持ちを傷つけないように、納得のいく方法を考えたいところだ。

形見分けのルール

形見分けのルールは、基本的には故人が愛用していた身近な物を、周りの人が思い出の品として受け取るというものです。高額な物は、相続財産の範囲にあたるため、たとえ遺産の相続人であったとしても、勝手に周りの人に分け与えることはできません。

また、時価110万を超える形見分けは相続税が発生する可能性がある。形見の品物の価値が受け取り手の間で違うと、後々の実際の相続の際にもめごととなる原因を作る可能性も高くなる。

形見分けは、基本的には目上の人から目下の人へと贈られるという原則があり、目上の立場にあたる人に贈ることはしません。しかし、本人が強く希望する場合には、この限りではありません。 遺品を渡す際には、そのままの状態で渡し、半紙などでざっと包む程度でもいいでしょう。プレゼントのようなラッピングはしないのがマナーである。

生前に故人が残した文書などがあれば、意向に沿った形見分けを行うことが可能で、無い場合でも、生前の故人と受け取る側の人との間に、共通した縁のあるものがあれば、それに沿って選ぶことができる。

形見分けされる物とは?

形見分けされる時計

実用品の時計、かばん、万年筆、カメラや装飾品で、安価なものではあるものの、故人を偲ばせる品物、衣類、趣味で収集していたものなどは、形見分けとされることが多いとされている。衣料品に関してはクリーニングに出して置くのが良い。自分では実用品と思っている物でも、美術品などは思わぬ価値がある場合があるので注意が必要だ。


後のトラブルにつながらないように、あらかじめ形見分けをする物品に関して、一覧表にまとめるなどの工夫が必要である。形見分けを行う予定があり、品物の品目が多岐にわたることが予想される場合、形見分けを行う人の名前なども含めて、一度書き出して整理しておくのがいいだろう。

遺品においては、現金化してしまう物、形見分けを行う物、不要品として処分してしまう物、価値を鑑定してもらう物などに分類し、公平に分けられるように、客観的な立場にたって適切な処理をしてくれる第三者として、業者に整理を依頼するなどの工夫するのを推奨する。